蔵（参）

「オーラル・フレイル」とは、直訳すれば「歯・口の機能の虚弱」ですが、これは、東京大学高齢社会総合研究機構の辻哲夫教授、飯島勝矢准教授らによる、食環境の悪化から始まる筋肉減少を経て最終的に生活機能障害に至る構造の研究で示されているものです。

そこでは、特に歯科口腔機能の軽微な機能低下や食の偏りも認められています。

千葉県柏市における大規模健康調査（縦断追跡コホート研究）等の結果から出された、歯・口の機能の低下を表す新しい考え方です。

この研究において、高齢期において人とのつながりや生活の広がり、誰かと食事するなどといった「社会性」を維持することは、活動量、精神・心理状態、歯・口の機能、食・栄養状態、身体機能など、多岐にわたる健康分野に関与することが明らかになっています。

この「社会性」が欠如していくと、低筋力や低身体機能などの「サルコペニア」（加齢性筋肉減弱症）や低栄養などによる生活機能の低下を招き、ひいては要介護状態に陥ることが懸念されています。

歯・口の機能低下は、加齢性筋肉減弱症（サルコペニア）や運動器症候群（ロコモティブ・シンドローム）の前兆とも考えられ、「オーラル フレイル」の予防がひいては、全身の健康に寄与することもわかってきています。

特に、栄養面からみると、歯・口の健康への関心度が低く、歯周病や齲蝕を放置して重症化を招き、歯を喪失するなどして口の中の機能が低下していくと、滑舌が悪くなったり、食べることができないものが増えたりして、食欲低下やバランスの良い食事を摂ることができず、噛む力や舌の動き、食べる量が低下し、低栄養、代謝量の低下、サルコペニアを引き起こす要因となり、ひいては要介護状態に陥ることになります。

そのため、ささいな歯・口の機能の低下を軽視しないことが大切なのです。

このわずかな歯・口の機能の衰えは、身体の衰えと大きく関わっているのです。

「社会性」「バランスの良い食事」と「歯・口の定期的な管理」、「運動」、この３つを維持することがサルコペニアの予防になり、健康長寿につながります。

そのため、特に歯科の観点からは、歯周病やむし歯、歯を失ったときに速やかに治療を受けることはもちろん、定期的に歯・口の健康状態をかかりつけの歯科医院で診てもらい、健康状態を保つこと。

厚生労働省が平成元年から展開している「8020運動」に加え、東京大学高齢社会総合研究機構の協力の下、「オーラル・フレイルの予防」という新たな考え方を示し、健康長寿をサポートするべく、日本歯科医師会が発信・啓発しているものです。

「しっかり噛んで、しっかり食べ、しっかり動く、そして社会参加を！」という基本的な概念を早期から再認識し、結果的に意識変容、行動変容につなげることを目指しています。

日本サルコペニア・フレイル研究会

高齢化が進行する中で、各種疾患管理とともに重要性を増してきたのが、老年症候群への適切な対応といわれている。

そうした中、老年医学の分野から生まれた「サルコペニア」、「フレイル」という言葉を頻繁に耳にするようになった。

平均余命が延びている中、健康寿命は十分に延伸していない。

健康寿命を延ばし、要介護期間を短くするためには、フレイル、サルコペニアの対策が重要ということが分かってきた。

フレイルには reversibility の意味も含まれている。

すなわち、可逆性のあるフレイルの段階で発見し、適切な介入を行えば健康でいられる時間を長く保つことができる。

一方のサルコペニアは、加齢に伴って筋肉が減少する状態だが、フレイルの要因として口腔内の機能低下（オーラル・フレイル）とともに注目すべき病態だ。

つまり、サルコペニアをフレイルの中心的な介入対象とすることで、最終目標となる健康寿命の延伸を目指す。

World Health Organization
Global Action Plan for the Prevention and Control of Non-Communicable Diseases 2013-2020

生活習慣の改善により予防可能な疾患をまとめて非感染性疾患（NCDs）と位置付けています。

日本では、これまで生活習慣病などと命名されてきましたが、これらの呼称は「消費者個人にのみ責任を負わせる」ようなニュアンスが強いため、あえて非感染性疾患と名付けています（すなわち、タバコや酒、砂糖、添加物入り食品などを製造・販売している企業にも責任がある）。

2013年5月に国連および世界保健機関（WHO）が「NCDsの予防と管理に関するグローバル戦略の2013年～2020年行動計画」を発表しました。

「2013年～2020年行動計画」は、4つのNCDs（循環器疾患・がん・糖尿病・慢性呼吸器疾患）および4つの行動リスク要因（煙草・不健康な食生活・運動不足・過度の飲酒）を取り上げています。

「NCDsの予防と管理」の重要性を強調するために、「2013年～2020年行動計画」は、「25 by 25」目標（2025年までにNCDsによる30歳から70歳までの死亡率を25%削減すること）を設定し、国・地域・グローバルレベルでの、分野部門を超えたマルチセクターによる協力に基づく、6つの政策を提案しました。

心臓血管病、がん、慢性肺疾患、糖尿病等の総称で全世界の死亡の原因の60％（3500万人）を占め、そのうち48％は心臓血管病、がん約20%、呼吸器系疾患約10%、糖尿病が3%を占めています。

低・中所得国では毎年800万人がNCDsで死亡しており、今後10年以上増加し続けることが予想されています。

先進国の問題と思われがちですが、糖尿病による死亡の80％は、中・低所得国で起こっており、途上国にとっても深刻な問題です。

国際的、国内的レベルの努力により、数百万の人々の生命を救いNCDsによる社会的、経済的な脅威を取り除くことが期待されています。

口腔疾患と全身の病気との深い関連は、年々明らかになってきていますが、その悪循環を断ち切るためだけでなく、全身の健康に積極的に関与していく歯科医療が求められる。

今、世界の多くの国は、医療の進歩や生活環境の改善により平均寿命が延び、急速な高齢社会を迎えつつある。
同時に、平均寿命と健康寿命の乖離が生じ、結果として要介護者の増加という困難な事態に直面している。

このことは、高齢者のQOLの低下の防止という極めて大きな課題を抱えることとなる。

このような状況の中、健康長寿社会の実現に向かって歯科医療・口腔保健がどのようにかかわるかが問われている。

生活環境の変化による生活習慣病（非感染性疾患；NCDs）の増加がもたらす課題を解決し、それによって早世（壮年期の死亡）と急速な自立度の低下を予防し、要介護者を支援することがいま歯科医療に求められている。

WHOの｢NCDs予防と重症化防止に関する世界行動計画｣を踏まえ、NCDs対策を推進していくために世界の歯科医師会、その他の関係機関は、歯科医療および口腔保健の活動と成果を共有するべきである。

また、生涯にわたる口腔の健康は基本的な人権であることから、歯科医療・口腔保健はすべての健康政策に含まれ、提供されるべきである。

ここに健康長寿延伸のための歯科医療・口腔保健にかかわる｢東京宣言｣を発する。

1. 健康寿命の延伸に寄与する歯科医療・口腔保健のエビデンスの蓄積とそれに基づく健康政策を推進する
2. 歯科保健医療政策と地域保健活動の成果を検証し、その情報を各国が共有する
3. 生涯にわたる歯・口腔の健康の維持は、個人のQOLの向上とNCDsの予防および重症化防止のための基本的要素であり、健康寿命の延伸に寄与する
4. 超高齢社会において、各ライフ・ステージで適切な歯科医療が提供され、国家レベルで口腔保健の実践に取り組むための基本的役割をすべての地域歯科医療機関が担う
5. 口腔疾患とNCDsの共通リスクを認識し、口腔疾患の予防と歯の喪失防止、口腔機能の維持、回復を図るための政策をライフ・コース・アプローチとして推進する
6. NCDsの予防および高齢期における口腔機能低下の予防に寄与し、人々の生活を支えるために、歯科のみならず多職種連携で対応できる環境づくりを推進する

2015年３月15日

世界会議2015